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中高年人材の転職の心得

企業が求める中高年人材とは!?

 昨今、厳しい経済環境の中、大手企業が数千人規模のリストラを進め、新卒者の内定取り消し問題と、転職市場では暗いニュースが絶えません。一方、これを好機ととらえ、業績が好調で、財務基盤が安定した中小企業・ベンチャー企業が優秀な人材確保に積極的に動いています。
しかしながら、転職市場において活動をしている中高年の方はそれを、実感できない、むしろ苦戦している、という方がほとんどではないでしょうか。もしかしたら、そのギャップの原因は外部にあるのではなく、自分自身にあるかもしれません。
中高年人材、大企業出身者がこの荒波を乗り越えて、転職を成功に導くためにはどのようなことに留意したらよいのでしょうか。まずは自らを振り返って考えてみましょう。

中高年転職者が陥りやすい間違い

 何が原因で、中高年人材は転職活動を自ら難しくしているのでしょうか。特に、現在ニーズがある中小企業の求める経験豊富な大企業出身者について陥りやすい間違いをみてみましょう。

・ エリート意識・ブランド意識から中小企業を「下」とみなす態度をとってしまう。
・ 大手企業でやってきたことをそのまま中小企業に当てはめようとしがち。
・ 大企業に所属していた時の給料がそのまま自分の市場価値だと勘違いする。
・ 肩書きを欲しがる。

このような意識を引きずっている方は中小企業・ベンチャー企業への転職にあたっては、面接の場で態度や言葉からにじみでてしまい、相手に伝わり、よい結果が得られません。もし、転職できたとしても、転職先の中小・ベンチャー企業で自らの首をしめて苦労することになります。

〝自己変革〟ができなければ新しいスタートは切れない

 中小企業に転職した場合には、そこでの役割・機能に合わせて仕事をしなければいけません。大企業では組織が大きいので、自己責任を負う範囲がある程度分散されます。しかし中小企業ではそうはいきません。自分が担当した業務は、最後まで自分が全責任を持たなければならないのです。
大小の比較などせずに、規模の小さい会社ならではの良さを見つけるようにすれば、それなりの面白さを感じることができます。そういう心がけでいれば、相手にも以心伝心で伝わり好感を持ってもらえます。自分の経験をその企業で活かしたい、その企業に貢献したいと真剣に思えば必ず相手に伝わるものなのです。
中小企業では、役員、管理職、マネージャークラスといえども、みなプレイングマネージャーです。社員全員が一丸となって、現場で同じ汗をかくことが期待されるのです。

採用する企業が〝ぜひ、わが社に〟と望む人材とは

 採用する企業が〝ぜひ、わが社に〟と望む人材とは、培ってきた人脈や経験、ノウハウを、現場で活かすことのできる人です。活かすことのできない経験やノウハウは何の役にも立たず、たとえ請われて会社に入ったとしても、結局は邪魔な存在となるだけです。
 中小企業の仕事に魅力を感じられることも重要です。中小企業だからこそ携わることのできる業務というものもあります。COO(最高執行責任者)、CFO(最高財務責任者)、場合によっては、CEO(最高経営責任者)という地位があります。ベンチャーゆえに必ずしも年収は高くはありませんが、飛び込んでやってやろうというチャレンジ精神のある方には、大きなチャンスであり、株式公開にも結びつき、スキルアップ・キャリアアップにつながります。
 その役割を、やりがいとスキルの向上につながると前向きに受け入れることのできる人、また、謙虚で誠実な気持ちを持っている人こそ、大企業意識から脱皮し中小企業に溶け込む意識転換がはかれ、望まれる人材であると思います。
重視されるのはあくまでも人柄です。これから第二の人生で長く仕事を続けるためには、大企業時代の意識をひきずっていては新天地で活躍できるチャンスを無にしてしまうことになりかねないのです。

それでは、最後に企業が欲しがる大企業出身者をまとめてみましょう。

 1、今まで培ってきた人脈や経験、ノウハウを現場で活かすことのできる人。
 2、ベンチャースピリットを受け入れ、中小企業の仕事に魅力を感じられる人。
 3、謙虚で誠実な気持ちを持ち、意識の転換がうまくできる人。

厳しい時代だからこそ、中高年人材に注目が集まっている

 昨今のような、厳しい経済情勢をうけて、これまで幾度の難局を乗り越えてきた経験と知識が豊富な中高年人材へのニーズが高まっています。特に、財務基盤が優良で、成長を続ける企業はこの時期に優秀で経験豊富な中高年人材を採用しようと勝負にでています。
例えば、新規事業立ち上げ責任者、企業再生のためのCFO、ファンド投資先ベンチャー企業のCEO、M&A後のコンプライアンスプロジェクト推進責任者等です。いずれも中高年ならではの高度な知識と経験が求められるポジションです。
 以上、これからの雇用流動化・人材流動化の時代にあって、中高年転職志望の方々のご参考になれば幸いです。


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